今月のトピックス 1.系統用大型蓄電池システムを発売 5MW/11.9MWh 2.横浜で大停電が発生 BCP対策を忘れずに 3.DCリンク設計の優位性

2022年3月16日(水)から18日(金)まで東京ビッグサイトで開催される第1回脱炭素経営EXPO 春に出展、エネルギー業界全体がリアルに集まる場を借りて、EMS、SmartOM、リン酸鉄リチウムイオンセル、PCSモジュール、DC/DCモジュール、それにインテグレーション製品である215kWhコンテナ型蓄電池システムを実際展示して、たくさんの好評を頂きました。

TAOKE ENERGY株式会社は2022年3月16日(水)から18日(金)まで東京ビッグサイトで開催される脱炭素経営EXPO 春 [主催：RX Japan株式会社］に、TAOKE株式会社と共同出展いたします。

☆導入コストの低減を実現☆ TAOKE ENERGY製産業用蓄電システム補助金申請業務をサポートします！

この度、弊社は業務拡充に伴い令和4年2月1日より、事務所を下記住所へ移転することになりました。

9月17日、経産省資源エネルギー庁は改正再エネ特措法に関する説明会を開催しました。2022年4月1日より正式スタートに向けて、FIP制度の詳細を更なる明確化にしました。日本の「電力自由化」、「再エネ主力電源化」へ進化する重要な制度改革の一環として、今後の再エネ事業にどのような影響に与えるか、弊社は今後の見通しについて分かりやすく解説します。

【SOLAR JOURNAL 2021年7月　報道】産業用太陽光発電のクラウド型遠隔監視システムにおけるパイオニア企業「TAOKE」。そして、そのマインドを受け継ぎ、安心・安全な蓄電池システムの開発に取り組む「TAOKE ENERGY」。これら2社の代表取締役を務める陸劍洲氏に、中国市場での実績をはじめ、日本市場での課題や今後の目標を聞いた。

【経済産業省資源エネルギー庁　転載】再生可能エネルギー（再エネ）は、2012年に「固定価格買取（FIT）制度」が導入されてから、加速度的に導入が進んでいます。この先、日本が目指す「2050年カーボンニュートラル」に向けては、再エネ最優先の原則で導入拡大し、再エネを主力電源としていくことが必要です。そのための新たな方策のひとつとして、2020年6月に「FIP制度」の導入が決まり、2022年4月からスタートします。開始に先駆けて、この「FIP制度」のしくみをあらためてご紹介しましょう。